ＬＩＮＥ＠の基本的な使い方
手軽なメッセージサービスとして普及しているLINE@ 私の会社も活用の幅が増えて便利になりました。 LINE@は、企業向けのLINEです。 そのため、一般用のLINEとは仕様が異なります。 特徴 １）IDにかならず「＠＋ＩＤ」が付与される。 ２）LINEが複数名で共有管理できる ３）希望の名前の取得は有料 特に、複数名で管理でき受信は全員、返信は共有者の誰かが返信すれば良く、その手順はきわめて簡単です。 さらに、管理者として運用管理の制限を課すことも出来る為、セキュリティにおいても安心できます。 使用方法 １）個人のＬＩＮＥアカウントを開設 ２）ＬＩＮＥ＠のアプリをダウンロード ３）左上の≡マークを選び、アカウントを作成する ＬＩＮＥ＠の区分として １）一般アカウント ２）承認アカウント ３）公式アカウント とランクがあります。 登録しただけでは一般アカウントになります。 また企業認証を得る承認アカウントは、実店舗があるなど、特定の要件がある場合に有効です。 承認アカウントを取得すると、ノベルティやポスター作成機能などが可能になる為、可能な限り承認アカウントを取得される事が望まれます。 ただし、特定のローカルメンバー向けのサービスであれば、一般アカウントであったとしても十分事足りると考えられます。 私の会社においては、パソコンショップのアットマークにてLINE@の承認アカウントを得ており、店舗の内外に掲載するなど月並みでありますが活用できています。 様々な用途に応じて、LINEの使い方も変わります。 １対多という使い方が実際のところ、便利なつかいかたと言えます。 連絡窓口として使うには便利なサービスである為、カスタマサポートには最適といえます。 連絡窓口も一本化され、情報も集約される事から、「個人ＬＩＮＥ」と「会社ＬＩＮＥ」を使い分ける事が今後のカギになります。
一日で設計開発するコツ～自動返信ＦＡＸサービス開発の仕組み
最近は、開発よりも企画が多く、殆ど自社開発すら手をつけていませんでした。 連日朝晩が激しく、パソコンの前に座っていてもメールとエクセルばかりです。 先日、ＮＴＴの工事の折、作業員が会社ＦＡＸ番号へテスト送信する光景を目の当たりにしました。 もちろん、通話コストにすれば約10円ですから、実に微々たるものです。 しかし、作業員の業務遂行の為に、わずか10円とはいえ、通話料を払うと言う行為はどこか違和感を感じます。 だからと言って、私がそれを制止する事も出来ません。 作業員に対し、なんか方法はないか？と質すと、元請けやＮＴＴへ相談してください。 という何ともつれない返事。 まぁ、作業遂行の観点で見れば、如何せん不満は残る訳です。 このあたりを技術的に何とかなるだろうと思うのが私の良いところ。 早速、制度設計を組み立て条件をそろえてみました。 ファクステストを無料で且つ、正確に遂行する仕組み １ ファクス番号を０１２０にする ２ ファクス受信をメールで自動確認 ３ メールを自動で受信 ４ インターネットでファクス送信 とこの条件を満たせると作れる訳です。 、要求事項を見るとなんだか簡単そうですが、これに細かい制度設計を組み立てると １ ファクス番号に使うフリーダイヤル・・・・専用に取得する必要ありそうだ ２ メールアドレスも専用に必要 ３ メールを自動で受信・・・・とりあえずレンタルサーバーを借りるか。 ４ ファクス送信・・・・どうやってやるんだ？ 実はそうなんです、思ったよりコストがかかる事がわかりました。 １のファクス番号は、厳密には2つ必要です。 フリーダイヤル＋ＦＡＸ専用番号が必要となり、私の場合はフリーダイヤルをいくつかプールしていた為、フリーダイヤルの件はさておき、問題はＦＡＸ専用番号。 このメールでファクスを確認するには、ファクス機を使うか、あるいはファクスＡＳＰを利用するか選択肢は結構限られます。 候補として考えたのが NTT西日本 FAXお知らせメール でした。月額200円（専用ＦＡＸ番号＋オプション利用料）で利用出来る事から、かなりお手軽です。 今回は、このサービスを利用せず、eFAXというクラウドFAXサービスを利用することにしました。 月額1500円で利用出来るサービスで、即日で利用出来る点も便利です。 受信ＦＡＸはメールはＰＤＦで確認が出来る点もかなり大きいです。 ＮＴＴコムのBizFAXストレージ＆リモートも検討しましたが、こちらは050番号専用のため、必然として今回の条件から外れました。 （フリーダイヤルを利用しない場合なら050ファクスも当然視野に入るでしょう） BizFAXがフリーダイヤルの着信先に設定可能な場合、こちらも有力候補になります。 ※ＮＴＴコムに対応の可否について確認する必要はありますが ＮＴＴ西日本の場合は、あくまでも着信通知がメインで、受信内容を確認するにはさらに細工が必要な上、セキュリティ上やっかいな問題もあるため、コールバック専用で使うならokでしょう。 ※ＮＴＴ西日本版は、専用番号取得した後改めて開発予定 これで、着信の受け皿は出来ました。 次に、メールの問題です。 どうやってメールが届いた事を確認するか？ これには、レンタルサーバーにある「cron（自動実行）」機能を使う事で実現。 サーバーの負荷の問題もある為、ハラハラしながら実施。 メールの受信タイミングを毎分にする事で、受信のタイミングが多少ずれても到着から3分以内にメールを処理が可能。 メール解析のスクリプトは、プログラム用例集にあるのでそのソースを参考に必要なところを作り込む。 このあたりは、パッケージング化されているケースが多く、今回は細かい仕様に対応すべく、すべて手作業。 実はファクス番号を読み込む作業が一番面倒だったりした。cronの設定で難航しつつ、ようやく設定にめどが立つ。 […]
DNSサーバーの運用手順について考える
私のような人間は、相手からみればどこか言いやすく、困ったときはこちらが手弁当で助けてくれる印象があるようだ。 その上で、都合が悪いとすぐに足蹴にするというのは、何とも複雑なものである。 ここ最近の出来事を思うと、相手からみれば私はどうやら「口だけで無知」というのがまかり通っているようだ。 馬鹿な業者のことをあげればもちろんキリはないんだが、ご教授くださいという言葉は嫌いだ。 下からの様に見えて、私には上から目線に感じてしまう。 先日も、サーバー移転に関する話があったのだが、世間一般的にサーバ移転を受託した側は、現事業者（この場合は私）に対し、尋ねるとしてもせいぜい、ドメインの移管等に関する打ち合わせや日程のことならわかる。 中身に関する情報を平然と教えてくれということに関しては、私は既出事項に関して回答するなら、有償だと突っぱねたところ、それっきり返事が無かった。 さらに、ドメイン事業者（いわゆるドメインレジストラー）に関する件もそうだ。 私の会社では、ドメインの区分によって会社を分けており、先方が利用している某レジストラーのことをしきりにまくしたててさも、私の会社が契約しているかのようないいようだ。 私は基本的に、相手の意見を基本的に正しいと仮定して受け入れる。 その上で、私はその意見が正しいかどうかを改めて検証する。 大抵、私がおかしいと思って検証した事案はほぼ１００％に近い確率で違う答えが返ってくる。 しかし、この件について、先方から間違っていたのでお詫びするといった事は無く、ほぼしれっとしている。 まさに恥の上塗りだ。 ドメイン移管とDNS管理はほぼワンセットだ。だからこそいいたい。 スマートな切り替えが大事だということを DNSサーバーは管理会社が変わると変更するが、変更のタイミングはホスティングの準備ができ次第「成り行きで変更」が基本線である。 私の会社のDNSが現在NS.DEJIMA.JPだとして、これがns.ai2station.comにかわるとするならば、古いDNSサーバーの情報を正確に入手することは不可能である。 しかし、一般的な名称は事業の継続性から考え、自分の会社におけるやり方でDNS情報を作成し、既存分は手を付けないが定石だからだ。 この考え方がなぜ大事かといえば、新事業者が既存事業者へ情報開示を求めること自体ナンセンスであり、乗り換えであれば当然互換性を持たせる部分できない部分があって然りだと思う。 だからこそ、既存情報と互換性を持たせて、それからDNSを書き換える行為自体は私には到底理解ができない。 こういう業者は客のこと全く考慮していない。 DNSサーバーの更新と反映には約３日〜１０日ほどかかる。 うまく切り替わったとしても１〜２日の間は不安定な状態が続き、新旧のサーバーが表示されるのは至極当たり前のことである。 サーバー移転を行うのは時間差で行う必要があり、猶予とタイミングからして前日では実際のところ、時間が短すぎる。 今回発生した事案自体、自社における諸問題よりインターネット業界としてあり得ることでとばっちりを受けた格好だ。 サーバー問題はまだまだ解決すべき問題が多いのだが、私個人として申し上げたいのは 「業界の標準的手順で行うべきだ」と ただ、こうあるべきとした手順は明文化されてはいないが 基本的な考え方として 「DNSを書き換える」ことを最優先にとらえ、ドメイン移管が先かDNSサーバー書き換えが先かという理論である。 もっとも、要請することは 「＊＊というレジストラーから連絡が入ります」とか 「先にDNSサーバーを書き換えてほしい」 という点は連絡事項として当たり前だが、これ以上の要求は業務上回答の義務は無い。 ドメイン管理はかなりシビアな仕事だが、本当に大事なことは 「何が一番重要か？」 をよく理解して尋ねることだということ。 自分のことに置き換えつつ、失礼がないか改めて考える機会になった。
ワンポイント！主要電卓の税率変更テクニック
4月に消費税が8％になる事を受け、徐々に増税ムードが漂っています。 我が家の電卓も10年以上使ってますが、このたび消費税が上がるのに伴い、設定を変更する事にしました。（今日が2014年3月31日という事にしてください） 電卓は最古のコンピュータで、Intel 4004CPUを思い浮かべます。 それから、ワンチップで多機能な計算が瞬時にできる様になり、早数十年。 この電卓の税率を５％から８％に変更する方法から、来る消費税率変更に備えた備忘録にします。 これだけじゃわかりにくいので、私の手元の電卓を元にやってみました。 初期状態 設定ボタンを押した後 税込ボタンを押したあと C/ACボタンを押して税率設定を０にクリア 新しい税率を入力→今回は８ 設定ボタンを押して確定↓設定の文字が消えて「税 ％」だけになった。 これで消費税が８％になっても大丈夫ですね。
近頃Apple Macintoshの修理が増えた
先月から、Apple PC（通称Mac）のパソコンの修理が異様なほど増えて、連日連夜の作業ですでにぐったりしている、おおくすです。 アップルのパソコンは、ライトユーザからヘビーユーザまでそろっており、私も最近になってMac Book Airを1台使っています。 アップルのパソコン修理・サポートに関しては、対応できる企業が少なく、スキルに差があるのは事実です。 特に最近増えた傾向としては、メーカの公式サポートが終了したMacOS(特にPowerPC系）の修理・設定のサポート多く、先月からほぼ毎週1回のペースでiMacにMacProをはじめ、Mac miniやG4mac等かなりの台数設定サポートを行っています。 今日は、Macをメインにしている会社でのサポートでしたが、端末とネットワーク機器の調整で一日外出でした。 Appleのパソコンは高度な知識と技術力が要求され、私も幾度となく辛酸をなめてきました。 それくらい、Macのサポートはやっかいです。 Windowsの場合はその点、まだ易しいのもあります。 先日、「MacとWindowsの対応比率はどのくらいか？」と言う話に、私は「Macが１に対して、Windowsが9」くらい。と答えました。 長崎市内だけでもMacを使っている顧客は、かなりいらっしゃいます。 多いところで20数台導入も大口顧客にいるため、パソコン修理はスピードと的確な対応力が求められます。 もちろん、すべてが私のところで対応できる案件とは限らない為、「この案件はメーカ依頼」を前提に対応願う。 と言う事ももちろんあるからです。 とはいえ、ほとんどのケースにおけるお客様対応の基本は 「パソコン操作・設定に関する実地対応のヘルプ」が欲しい訳で、Macアプリや操作に精通している「マニア」よりも、パソコン機器の挙動に明るい「専門家」が求められるのは言うまでもありません。 と言う訳で日々勉強です。